マーケティング職の大手転職は難しい?求められる経験と進め方

付箋を手に大手マーケティング職への転職を考える女性

マーケティング職で大手へ転職することはできます。ただし、大手は仕事が細かく分業されていることが多く、「どの領域で、どんな数字を動かしてきたか」を具体的に示せる人が選ばれやすくなります。この記事では、大手と中小のマーケティング職の違い、公的統計で見る賃金の差、求められやすい経験、応募までの進め方を、2026年11月時点で確認できる情報をもとに整理します。

【この記事の結論】

  • 大手は分業が細かい:ブランド、デジタル、調査など、担当領域ごとに経験を見られる。
  • 賃金は規模が大きいほど高い傾向:厚生労働省の統計では、大企業の所定内給与額は月36.5万円、小企業は29.9万円(全職種の平均)。
  • 進め方は「領域を決める→実績を数字にする→求人を比べる」:大手だけにこだわらず、経験を積める会社も候補に入れる。

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目次

大手と中小企業のマーケティング職は何が違う?

同じ「マーケティング職」でも、会社の規模によって仕事の範囲や働き方が変わります。まずは、統計上の「大企業」の定義と賃金の差、仕事の進め方の違いを押さえましょう。

企業規模別の賃金の差(公的統計)

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」では、常用労働者1,000人以上を大企業、100〜999人を中企業、10〜99人を小企業として集計しています(用語の解説)。令和6年の所定内給与額(月額・男女計)は次のとおりです。

企業規模男女計男性女性
大企業(1,000人以上)36万4,500円40万3,400円29万6,600円
中企業(100〜999人)32万3,100円35万5,600円27万1,300円
小企業(10〜99人)29万9,300円32万4,500円25万5,500円

出典:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 企業規模別にみた賃金」(2026年11月時点で確認)。

この数字は全職種の平均で、マーケティング職だけの数字ではありません。また、所定内給与額は残業代や賞与を含みません。「大手ほど賃金が高い傾向がある」という目安として使い、実際の条件は求人票で確認しましょう。

仕事の範囲と進め方の違い

会社によって差はありますが、一般的には次のような違いが出やすいです。

項目大手で多い形中小企業で多い形
担当範囲ブランド、デジタル広告、調査など領域ごとに分かれる1人で企画から広告運用、効果測定まで幅広く担当する
予算予算が大きく、広告代理店などの外部パートナーと進める限られた予算で、自分で手を動かすことが多い
意思決定関係部署との調整や社内承認に時間がかかる決裁者との距離が近く、すぐに試せる
身につくこと1つの領域の深い知識、大きな施策の進め方、調整力幅広い実務経験、数字に直結する運用力

大手が向いている人・中小が向いている人

  • 大手が向いている人:1つの領域を深めたい人、大きな予算や有名な商品に関わりたい人、社内外の多くの人と調整しながら進めるのが苦にならない人。
  • 中小が向いている人:企画から結果の確認まで一通り経験したい人、自分の判断で早く試したい人、幅広いスキルを短期間で身につけたい人。

大手のマーケティング職にはどんな仕事がある?

大手の求人は「マーケティング職」とひとまとめにせず、担当領域ごとに募集されることがよくあります。応募先を選ぶ前に、どの仕事を目指すのかを決めておきましょう。

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主な職種と仕事内容

職種の例主な仕事活かしやすい経験
ブランドマネジメント・商品企画商品のコンセプト、価格、売り方を決め、発売後の売れ行きを管理する商品企画、営業での顧客理解、売上管理
デジタルマーケティングWeb広告、SNS、自社サイトなどで集客し、効果を測って改善する広告運用、Web解析、SEO
市場調査・データ分析アンケートや購買データを分析し、施策の判断材料をつくるデータ集計、統計の基礎、レポート作成
販売促進・広報キャンペーン、イベント、プレスリリースなどで認知を広げる販促企画、イベント運営、文章作成
CRM(顧客管理)会員データやメールなどで既存顧客との関係を深め、再購入を増やす顧客対応、メール配信、データ管理

求人票で確認したいポイント

同じ職種名でも、会社によって任される範囲は違います。求人票では、次の点を確認しましょう。

  • 担当する商品やサービス:どの事業・商品を担当するのか。
  • 自分で手を動かす範囲:企画が中心か、広告運用や分析まで自分で行うのか。
  • 評価の指標:売上、認知度、問い合わせ数など、何で成果を測るのか。

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大手のマーケティング職で見られやすい経験・スキル

大手の中途採用では、入社後すぐに担当領域を任せられるかどうかが見られやすくなります。経験者と、営業など別の職種から目指す人とで、示し方が変わります。

マーケティング経験がある人

  • 担当した施策と結果:「広告費◯万円で問い合わせを◯件から◯件にした」のように、予算・期間・結果をセットで示す。
  • 改善の進め方:仮説を立て、試し、数字を見て直した流れを説明できる。
  • 関係者との調整:営業、開発、外部の代理店などと一緒に進めた経験。

営業など別の職種から目指す人

未経験から大手のマーケティング職を目指す場合、今の仕事の中にある「マーケティングに近い経験」を言葉にすることが大切です。たとえば営業職なら、顧客の声を集めて提案内容を変えた経験や、担当エリアの売上データを分析して訪問先を絞った経験が当てはまります。

大手の未経験枠は多くないため、社内異動や、まず中堅企業で経験を積む道も並行して考えておくと安心です。

書類と面接で伝え方をそろえる

職務経歴書では、担当業務の一覧ではなく「課題→自分の行動→結果」の順で書くと、マーケティングの考え方が伝わります。面接でも同じ順番で話せるように、主な実績を2〜3つ準備しておきましょう。

大手への転職を進める5つのステップ

やみくもに応募すると、書類で落ちる回数が増えて自信をなくしがちです。次の順番で準備を進めましょう。

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ステップごとにやること

ステップやること
1. 目指す領域を決めるブランド、デジタル、調査など、どの仕事を目指すかを1〜2つに絞る
2. 実績を数字で整理する担当した施策ごとに、予算・期間・結果を書き出す
3. 求人を集めて比べる担当範囲、評価の指標、年収、勤務地を表にして比べる
4. 書類を応募先ごとに直す求人票に書かれた業務に近い実績を、職務経歴書の上のほうに置く
5. 面接の準備をする実績を「課題→行動→結果」で話せるように練習する

転職エージェントを使うときの確認点

大手の求人は、転職エージェント(職業紹介事業者)経由で募集されることもあります。厚生労働省の資料によると、職業紹介事業は国の許可制で、求職者は基本的に無料で利用できます。また、紹介を受けて無期雇用で就職した場合、その事業者は2年間、転職を勧めることができません(厚生労働省「民間人材サービス利用のポイント」)。

利用する事業者が許可を受けているか、手数料の実績はどうかは、厚生労働省の「人材サービス総合サイト」で確認できます。登録する前に、利用規約で個人情報の扱いや違約金の有無も確かめましょう。

大手だけにこだわらない選択肢

厚生労働省の「令和6年雇用動向調査」によると、前の職場より賃金が「増加」した転職入職者は40.5%、「減少」は29.4%、「変わらない」は28.4%でした(令和6年雇用動向調査結果の概況)。転職で必ず賃金が上がるわけではないため、会社の規模だけで決めず、経験を積めるかどうかも含めて考えることが大切です。

  • 中堅の事業会社:幅広い経験を積み、数年後に大手へ挑戦する。
  • 広告代理店・マーケティング支援会社:複数の会社の施策に関わり、実績を増やす。
  • 今の会社での異動:大手に勤めている場合は、社内公募などでマーケティング部門へ移る。

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よくある質問

Q. 未経験から大手のマーケティング職に転職できますか?

A. 可能性はありますが、経験者向けの募集が多いため簡単ではありません。今の仕事にあるマーケティングに近い経験を数字で示し、社内異動や中堅企業で経験を積む道も並行して考えましょう。

Q. 大手に転職すると年収は上がりますか?

A. 統計では、企業規模が大きいほど所定内給与額が高い傾向があります。ただし、全職種の平均であり、個別の条件は求人票と面接で確認する必要があります。

Q. 大手のマーケティング職で、資格は必要ですか?

A. 必須の資格はない求人が一般的です。資格よりも、担当した施策と結果を具体的に説明できることが重視されやすいです。資格を書く場合は、どの業務で活かしたかを一緒に書きましょう。

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この記事を書いた人

国家資格キャリアコンサルタント。人材紹介・人材派遣業界にて約10年にわたりキャリア支援業務を経験。新卒・第二新卒からミドル層まで、累計2,000名以上のキャリア相談を担当。

企業の採用担当者としての経験も持ち、求職者・企業双方の視点から的確なアドバイスを行うことを強みとしています。現在はキャリアに関する専門記事の執筆や講演活動を行い、「働く人のキャリアを豊かにする情報発信」に取り組んでいます。

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